- 会社のルールは職場内の法律。違反者には懲罰があるべき
- ルールには誰でも守れる「姿勢のルール」と、個々の実力に左右されえる「行動のルール」の2つがある
- ルールを守れない社員がいる場合は、まず直属の上司に報告すること
- 筆者の経験上、ルールが緩く自由なほど社内のトラブル、離職者の増加につながった
「会社でルール違反をする人が目立っていて働きづらい」「人間関係のトラブルが多く仕事に集中できない」
こんな不満を抱きながら毎日仕事をしていませんか？一部のスタッフのせいでやる気がある人ほど損をする環境は本当に嫌ですよね。
結論から言いますが。会社のルールは職場内の法律として機能し、法律ですから違反者にはペナルティーがあるべきと筆者は考えています。
今日は会社のルールってそもそもどういった考えのもと守るべき？という考え方の部分や、実際にルール違反をしている人が多発する環境での対応方法、そして無法地帯になった筆者の勤め先での出来事など盛りだくさんで記事を書いていきたいと思います。
会社のルールとは？
会社のルールとはいわば職場内での法律です。大げさかもしれませんが、それくらいやらないと組織の秩序が保たれないためです。
ここではそんな厳格に保たれるべき「姿勢のルール」と「行動のルール」という2つのルールについて解説していきます。
姿勢のルールとは
「姿勢のルール」は、誰もが意識すれば絶対に守れるルールです。
例えば、
- 時間通りに9時半に出社する
- 朝会社に入った際に挨拶をする
- 会社内では敬語を使う
- さん付けで呼ぶ
- 週報を月曜日の12時までに提出する
などです。
これらは実力や経験は関係なく、新卒で入った社員でも意識をすればできるものです。
そのため姿勢のルールを100％守ったとしても評価の対象にはなりません。「それでは守っている人が報われないのでは？」と思ってしまうかもしれませんが、一般社会でも法律を守っているだけでお金をもらえるなんてことはないのと同じく、守って当たり前のことだからです。
こういった誰でも意識をすれば守れるルールを姿勢のルールと言います。
姿勢のルールを破った時は懲罰が必要
姿勢のルールは守れて当たり前のルールなので、仮に守れない人には法律と同様に何らかの懲罰が伴うべきです。
筆者が勤める会社の取引先の例だと、顛末書の提出や、遅刻が5回累積すると賞与にマイナス査定、昇格対象外となるなどです。※暴力などは絶対にダメで定量的に測れるものを懲罰として科すのがのよい
これは、「成果を出しているから許される」という文化を防ぐためです。
一般的な社会では、お金を稼いでいれば犯罪を犯しても良いとはなりません。会社でも同様に、成績が良いからといって特別扱いされることがないようにしてください。
行動のルールとは？
行動のルールとは個人の能力と連動するルールです。目標を達成することや与えられた役割を遂行することなど、個人の実力や外部環境に左右される要素が含まれ、昇格や賞与の査定などには用いられるものです。
そのため姿勢のルールとは違って100％守ることが難しいルールです。だからと言って破っていいという分けではなく、
- 与えられた目標を達成するための努力をする
- 目標が未達であれば、次回のアクションを必ず持ってくるなど
- 目標を達成するための権限要求を持ってくる
などなど、仮に結果が伴わなかったとしても、行動のルールに従ってアクションを起こしていきましょうということになります。
会社のルールを守れない社員がいる場合の対応（当人）
会社のルールを守れない社員がいる場合の対応について説明します。対応策は主に二つあります。
直属の上司に報告をする
一つ目は、直属の上司に報告することです。チクるなんてくだらない認識を捨てましょう。
犯罪行為をしている人を目の前で見たら警察に通報するように、ルール違反があればマネジメント責任を持つ直属の上司に対応を依頼するのが適切です。
上司に報告をする意図としては、ルール違反を当事者同士で指摘し合い争いが起きるようなことがあれば企業にとって損失であるからです。
自分たちに与えられた役割は、上司に求められている目標を達成することでありトラブルを起こすことではありません。トラブルを起こしている間に目標を達成するために行動をする時間が失われている認識を持ちましょう。
ルール違反を見つけたら懲罰の指示を出す権限を持つ、直属の上司に報告するべき。この一択です。
ルール設定の変更を提案する
二つ目は、ルール設定の提案を上司にすることです。
特に、まだ若いベンチャー企業などではルールの文化がそもそも根付いてなく「社会人として〜」など暗黙の了解で秩序が保たれていることも多いので、明確な共通認識をスタッフ全員が持つ意味でもルールを作る提案をすると良いです。
提案する際は、そのルールが業務をスムーズにするメリットを説明し、権限要求の形で伝えます。
重要なのは自分に決定権があると勘違いしないことです。
提案は必ずしも受け入れられるとは限らず、自分が有利になるための提案ではなく、会社や部署にとって必要なルールであることを強調してください。
以上が、会社のルールを守れない社員がいる場合の対応策です。
なぜルールが守られない環境なのか？
ルールが守られない環境の原因には、大きく分けて三つの理由があります。
ルールが曖昧である
例えば、
- 10キロを1時間以内に走ってくださいという指示
- 10キロを走ってくださいという指示
2つの指示があれば、１の方が時間が指定されている分明確と判断できます。
「10キロ走ってください」という指示のみでは、10キロを10時間かけて走った人10キロを3時間かけて走った人も指示通りに任務を遂行したことになってしまいます。これでは「10キロを1時間で走った人」が報われないですよね…。
このように、ルールが明確でないと人によって物事の捉え方が異なりので、行動する人の認識に差が生じてしまいます。
指示をする際は、期限や状態を明確にすることが重要です。
ルールを守らない人への指摘や懲罰がない
ルール違反に対して懲罰がなければ、違反者は同じ違反を繰り返すことになります。
冒頭の姿勢のルールの章でも説明をしましたが、管理職や指摘する権限を持つ人が違反者に対しては都度指摘やペナルティを科さないといけないです。
顛末書を書く、昇格の対象から外れる、など自分の立場に関わることであれば否が応でも守らざる得ない状況になります。
最初は厳しいと感じるかもしれませんが、このように自分の秩序を守っていく必要があるのです。
ルールの更新がない
環境や時代が変化するにつれて、ルールもそれに合わせて更新する必要があります。
古いルールがそのままになっていると、現在の環境に合わないルールによってルールを守らない人が増える原因になります。ルールは常に見直しを行い、明確にしましょう。
ルールが曖昧になることで起きる環境の変化
ルールが曖昧になることで起きる環境の変化について説明します。
社内でトラブルが多くなる
ルールが曖昧だと、人によって「これは大丈夫」「これはダメ」という基準が曖昧になるため、細かいトラブルが多く発生します。
筆者の体験談では、社内の体制変更などで”ルールが厳しい環境” → “ルールが緩くなる” パターンを経験しました。
ルールが厳しい時は自由がないと経営陣に対して不満がありましたが、実際にはルールによって秩序が保たれ、人間関係も良好で業績が安定していました。
しかしルールが緩くなると自由が増えて喜ぶ反面、人間関係のトラブルが増えました。パワハラが原因で退職する人が出たり、社内不倫的な関係が生まれたり、スタッフの大量離職が発生しました。
急な退職により引き継ぎが十分にされなかったり、人員不足などで急激に業績が悪化。数十億円レベルで前年度に比べて業績に下がるような非常事態に陥りました。
絵に書いたような転落劇ですが、紛れもない事実です。世の中から法律がなくなったらどうなるか？犯罪者が野放しになったらどうなる？など、大げさかもしれませんが考えたらゾッとしますよね。会社でもルール（法律）がないと絶対にダメとわかる、筆者の実体験でした。
結果に集中できない環境になる
ルールが明確でないと権力者や政治的な立ち回りが重視され、結果に集中できなくなります。
真面目な人ほど損をし、仕事に集中できない状況になります。
日本のように法律がしっかりしている国では犯罪が比較的少ないのと同様で、会社もルールが明確であれば安心して仕事に集中できる環境が保たれます。
職場の秩序を保とう
この記事を最後までお読みいただきありがとうございました。
ルールを守れない人自身が悪いのはもっともなのですが、それをルールによって取り締まれない環境も、職場の秩序が保たれない一つの原因です。
自由に越したことはないですが、筆者の実体験のように、ルールが明確で厳しいくらいの方が働きやすいこともあります。
この記事を読んでくれた方がルールの重要性を再認識し、より良い職場環境を作ろうと上司にルール設定の要求をしたり、役職者であればルールを作成を考え始めるきっかけになれば筆者冥利につきます。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
