「在宅勤務ができる環境には満足だけど漠然と今や将来に不安がある」「在宅をしているだけでは評価も上がらないのでは？と不安になってきた」
こういった不安を抱えながら仕事をしていませんか？在宅勤務が採用された時は喜んでいた人も多かったと思いますが、ずっとやっているとデメリットも少しばかり感じはじめ漠然と不安な気持ちになっている方も増えてきています。
満員電車を回避できたり、無駄な残業が発生しづらかったり、人間関係のトラブルも少ないなど十分過ぎるくらいのメリットがあるのは事実なのですが、今後のキャリアのことを考えいると以外に失っていることも多々あります。
そして、今後キャリアアップを考えるのであれば、上司が出社をしているのであれば出社日数を増やした方が絶対に得だと筆者は思っています。今日はそう感じる背景などを詳しく説明していきます。
本音は本当に仕事をしているのか？
働き方の多様化が進む中、パンデミックが終息した今もなお在宅勤務が一般的になりつつあります。しかし、この変化に対する受け止め方は世代によって大きく異なります。
特に、管理職の立場にある上司たちの中には、「本当に自宅で仕事をしているのだろうか」という疑念を抱く声が少なくありません。
長年のキャリアを通じて「朝早くから夜遅くまでオフィスで働く」というスタイルに慣れ親しんできた上司たちにとって、部下の姿が見えない在宅勤務は不安の種となっています。
彼らの本音は以下でしょう。
- 生産性への疑問：「オフィスにいないと、本当に効率よく仕事ができているのか？」
- コミュニケーション不足への懸念：「チームの一体感や情報共有が十分にできているのだろうか？」
- 公平性の問題：「在宅勤務者と出社している社員の間で、仕事量や評価に差が出ていないか？」
近年、なんでもかんでもハラスメントになるので、「在宅で本当に仕事しているのか？」なんて直接聞く上司も少ないですが、これら本音であることは大前提として受け止めないといけないです。
評価者が出社している場合は絶対出社すべき
あなたの仕事を評価し、給与や役職の昇進を決定するのは、他でもない上司であり評価者です。評価者が出社している場合、自身も出社した方が有利になる可能性があるでしょう。
努力している姿はやっぱり印象に残る
これは近くで働いている姿を見せることが効果的なアピールになるためです。もちろん、結果やアウトプットの量が評価の基準となるのは当然ですが、全く顔を合わせない人よりも直接会って頑張っている姿を目の当たりにしている方が誰もが印象に残りやすいでしょう。
もし出社しているだけで結果やアウトプットを伴わなければ別の話になりますが、給与アップや昇進のギリギリのラインにいる時は、目の前で頑張っている姿などが加点となりギリギリ昇給昇格なんてケースも少なくありません。
（経験談）当確線上のスタッフの行方
事実として筆者の会社でも役職整理MTGが期末にあるのですが、やっぱり数値上はギリギリ当確ラインのスタッフは毎度います。
こういったスタッフが上がるのが現状維持なのか？または現状維持が下がるのか？は最終的に直属の上司の一声によって決まっていたので、本当に日々の印象というのは大事なものなんだな・・・とつくづく感じるものです。
上司も1人の人間ですから情が入るのは当たり前ですし、僕自身も「この子はギリギリ合格ラインには載ってないけど昇進させてあげたいな」なんてことは全然あります。
上の人の価値観を利用する
「残業が美徳」といった考え方は古いという意見もありますが、遅くまで仕事をしていると「頑張っているね！」と言われるように、「ちゃんと会社に毎日来て偉いね」といった、根性論的な評価はいまだに存在します。
そのため、このような傾向を有効活用して差をつけることも一つの戦略かもしれません。特に、若い会社でない限り、課長や上司が40代、50代である企業では、いわゆる「昭和」を生きてきた方々が多いため、そういった勤勉な姿勢は高く評価される傾向があります。自分の実力以上に評価される可能性だってあるでしょう。
だったら聞こえは悪いですが利用しない手はありません。”出社しているだけ”で上司の価値観にマッチするのであれば、キャリアアップ思考があれば当たり前にするべきです。
また、今勤める会社でキャリアアップをしておけば、転職時においても一般社員のままでの転職よりも、役職経験があった方が有利になることが多いので声を大にしてまで出社して評価を上げてほしいと思っています。
在宅勤務で失われるもの
在宅勤務には、通勤時間の削減やストレス軽減などのメリットがある一方で、キャリア形成において看過できないデメリットも存在します。以下に、在宅勤務によって失われる重要な要素を詳しく見ていきましょう。
上司から仕事を学ぶ機会の減少
職場で直接経験豊富な先輩や上司から学ぶ機会が減ることは、キャリア初期に必要なアドバイスやフィードバックを受ける貴重なチャンスを逃すことにつながります。
仕事には方法論以外にも学ぶべき点が多々あります。特に、社内での適切な振る舞いや言葉遣いなどは、直接的な観察と経験を通じて最も効果的に習得できます。
在宅勤務では個人で仕事をしているような感覚に陥りがちですが、実際には組織の一員として働いているのです。組織内での適切な行動様式を学ぶことは、特に上位の職位に就くほど重要性を増します。
こういった組織内での振る舞いを直接感じ取る機会を逃すことは、長期的なキャリア形成において大きな機会損失となる可能性があります。
ネットワークを構築しないと転職に不利！？
同僚や他部署の人々と自然に交流する機会が減少することで、社内ネットワークの拡大が難しくなります。
現在の会社で長期的に働く予定がある場合は問題が少ないかもしれませんが、今後の年収アップやさらなるキャリアアップを考えている人にとっては社内ネットワークが構築ができないことは大きな損失でしょう。
転職市場では、以外にも元同僚や元上司からの紹介による転職が多く見られます。特に近年はリファラル採用を実施している企業も増加しておりこの傾向はさらに強まっています。転職希望者にとっても、条件が良く、かつ知人がいるあらかじめいる環境への転職は魅力的です。
このような転職の機会が増加している現状において、リアルなコミュニケーションが減少することは非常に残念です。
特に若く、様々な業界から歓迎されるような時期にはこういったネットワークを構築しやすく、声をかけてもらいやすい時期でもあります。
職場の文化への理解不足
オフィスで働くことで直接体験できる企業文化やチームの雰囲気を感じ取ることができず、組織への一体感や帰属意識が薄れる可能性があります。これがモチベーションや仕事への熱意の低下に影響を与えるでしょう。
一見、毎日の通勤や上司との対面が煩わしく感じられるかもしれませんが、実際に顔を合わせて会社のミッションに共感し、チームで仕事をすることには大きな価値があります。
人間には社会的な承認欲求があり、これは仕事を通じても満たすことができます。会社の存在意義や自分の仕事が社会にどのような影響を与えているかを理解することでやりがいだって感じることができるでしょう。
在宅勤務ではこうした感覚を得にくくなり、逆に単調で退屈な日々を送ってしまう可能性があります。仕事を通じて承認欲求を満たし、やりがいを感じることは十分に可能です。
せっかく入社した会社の文化を理解し、体験してみることは決して悪いことではありません。
即時的なフィードバックと学びの機会の減少
オフィスでは些細な質問やフィードバックをすぐに得られますが、在宅勤務ではその機会が大幅に減少します。これにより、仕事のスキルや知識の習得が遅れる可能性があります。
インターネットで情報を得られる時代ではありますが、生の声には代えがたい説得力があります。特に若手のうちは、先輩や上司に質問をすることが許容される立場にあり、「頼られている」という良い印象を与えることもあります。
チャットや電子メールでのコミュニケーションは往々にして簡素になりがちで、意図が100%伝わらないこともあります。こうした直接的な学びの機会を逃すことは、大きな損失と言えるでしょう。
キャリアパスの見えにくさ
上司や同僚との直接的な交流が少ないため、将来的なキャリアパスや成長の機会についてのビジョンが見えにくくなることがあります。
「自分の上司が数年後の自分の姿」というよくある例えの通り、実際に目で見て感じ取ることができないと将来に対する漠然とした不安を抱きやすくなります。
現在の上司の働き方が理想的でなければ、それを踏まえてスキルアップや転職を考えることができます。逆に理想的であれば、そのポジションを目指して努力する動機にもなります。
しかし、実際に目で見て人となりを掴むことができないと、こうした判断材料が乏しくなってしまいます。そのため、少なくとも上司の働き方は直接見える環境にいることが望ましいと言えるでしょう。
以上のように、在宅勤務にはキャリア形成において看過できないデメリットが存在します。これらを十分に認識した上で、自身のキャリアプランに合わせて柔軟に働き方を選択することが重要です。
厳しい経済現実と在宅勤務の再考
最後に少し外れた話しになりますが、「ライフスタイルを充実しつつ現状維持で在宅勤務を続けられたらいい」なんて話しを良く耳にするので、今置かれている状況を日本の経済と絡めてお話しをさせてください。
現状維持では、年収ダウンと同じ事実
ここ20年の物価上昇と年収の推移を見てみましょう。
物価上昇率：
総務省統計局の消費者物価指数によると、2023年の年間平均の消費者物価指数（生鮮食品を除く総合）は前年比3.1%上昇しました。これは、日本銀行の物価安定目標である2%を大きく上回る水準で、一言で言うと「何でもかんでもとにかく高くなりまくってる」という状況です。
平均年収の推移：
一方で、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、2022年の一般労働者（正社員・正職員）の平均年収は4,430,000円でした。これは前年と比べてわずか0.8%の増加にとどまっています。30年単位で見てもほぼ平均年収は上がってないこともわかります。
これらのデータから明らかなように、物価上昇率が賃金上昇率を大きく上回っているため、年収が現状維持だと実際は衰退することを意味しています。
例えば、年収450万円の人が3.1%の物価上昇に直面した場合、同じ生活水準を維持するためには約14万円の昇給が必要となります。この1年で14万の昇給をしていたら現状維持ですが、それ以外は衰退していると考えると非常に残酷な結果ですよね。
そのため、物価上昇のスピードに合わせて、自身のキャリアも加速度的に成長させなければならないのです。
こういった経済状況もあり、在宅勤務の快適さや利便性に惑わされず長期的なキャリア戦略を立てることが不可欠です。対面でのコミュニケーションや直接的なネットワーク構築の機会を増やすため、オフィスでの勤務時間を増やすことも検討に値すると言えるでしょう。
この厳しい経済環境下では、自身のスキルアップと収入増加の機会を常に追求し続けることが、将来の経済的安定を確保する唯一の道となります。在宅勤務の選択は、こうした現実を十分に理解した上で慎重に判断してほしいと切に思います。
この記事を見た1人でも多くの人が、今の在宅勤務をしている状況に疑問を持つきっかけになれば筆者冥利に尽きます。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
