【年収を上げるなら転職一択】2社目→3社目の転職で280万年収を上げた筆者が徹底解説

「年収が少なくて将来が不安」「ガクンと年収を上げたい」

こういった不安や不満を抱きながら仕事をしていませんか？給料の問題は誰しもがぶち当たる部分ではあるので、決して自分だけがお金にがめついわけではなく、しっかり悩みとして顕在化しているのは非常に良いことです。気持ちを隠す必要はないので、悩みと向き合い一緒に解決をしてれば嬉しいです。

ということで早速結論から入りますが、転職をするのが1番です。

「もっとちゃんと教えてくれよ！」「無責任だ！」

なんて声が聞こえてきそうですが、テクニック論とかではなく戦う場所を変えるのが一番効果的だと筆者の経験論から言い切ります。

筆者の実体験から言えば、給与が大きく上がったタイミングはいずれも転職時でした。

1社目では年収300万円程度
2社目への転職で480万円(1年目)、その後650万円(5年目)まで上昇
3社目への転職で900万円(1年目)

確かに2社目在籍中も480万円から620万円まで、約140万円の昇給を経験しましたが、これには5年という期間を要しました。

これらの実体験をもとに、今すぐ年収を上げるにはなぜ転職なのか？転職しなくても年収あげるにはどうすればいいのか？なんてことを記事では詳しく説明をしていきます。

最後までご覧ください！

転職のタイミングが一番上がる

転職をするのが最も現実的な選択肢です。現状の企業内で給料が急に100万円や200万円単位で上がることは、極めて稀なケースと言えます。

昇進の過程では一般社員から係長や課長といったポジションを飛び越えて突然部長や役員に昇進するようなことは、ほとんど見られません。

多くの場合、一般社員からチームリーダーやプロジェクトリーダーといったポジションへの昇進が一般的で、その場合の給与上昇は月額1～2万円程度、もしくは賞与時の若干の増額に留まります。年間で見ても20～30万円程度の上昇が一般的な範囲といえるでしょう。

もちろん20～30万円の昇給も決して小さな金額ではなく、重要な待遇改善です。年間でこれだけの昇給が実現できれば、素晴らしい成果と言えます。この点について否定するつもりは全くありません。

しかし、本記事をお読みの方は、さらに大きな年収アップを目指されている方々だと考えられます。そこで給与を大幅に上げる方法についてお話しします。

現実問題として、企業組織内では「飛び級」的な昇進や昇給は稀です。社内の平等性維持の観点から、特定の社員だけが突出して給与が上がることは、ほぼありえないと考えていただいた方が良いでしょう。

周囲との関係性やバランスを考慮すると、社内での急激な給与上昇はまず期待できないのが現実です。

したがって、給与を大幅に上げるためには現在の会社の枠組みから一旦外に出て、新しい市場で勝負するという選択が必要になってくるのです。

今の会社のルールや慣習から離れ、自分の市場価値を新しい環境で試してみることが給与の大幅アップへの近道となります。転職という選択肢は、確かにリスクを伴いますが、目標とする収入を実現するための最も効果的な手段といえるでしょう。

現在の組織内での漸進的な昇給を待つよりも、転職市場で自身の価値を試してみることを筆者は強くお勧めします。

自分の会社は給料が上がる会社なのか？

給料が上がりやすい会社なのか、上がりにくい会社なのかを見極めることは、キャリアプランを考える上で非常に重要です。まず、長年勤務している同僚に給与の推移について聞いてみることが自社の実態を把握する上で有効な方法といえます。

会社ではなく業界的に年収が上がらないケースもある

しかし、いくら努力しても年収が思うように上がらないケースが存在することも事実です。これは単に会社の業績だけでなく、業界特性に大きく影響されます。例えば、飲食業界は一般的に利益率が低く、大手チェーン等の規模の大きな企業でなければ給与の大幅な上昇は期待しづらい傾向にあります。

特に象徴的な例として保育園の事例が挙げられます。保育園は、各クラスの定員が固定されており（例：うさぎ組30人、キリン組30人など）、収入の大部分を占める保護者からの委託料は、定員制限があるため大きく変動することはありません。国からの補助金など外部要因による変化はありえますが、基本的な収入構造は変わりません。

このような状況では給与を大幅に上げることは構造的に困難です。なぜなら、限られた定員の中での収入は固定的で、突然委託料を2倍に引き上げることは現実的ではないためです。仮にそのような増額が実現すれば従業員への還元も可能かもしれませんが、そのようなケースは極めて稀です。

つまり、会社の売上が構造的に上がりにくい業界では必然的に従業員の給与も上がりにくいという単純な相関関係が存在します。保育園の例は分かりやすい事例ですが、このような特徴を持つ業界は他にも存在します。

自身のキャリアを考える際には、まず所属する業界の平均的な給与水準や、給与の上がりやすさについて理解することが重要です。業界特性を把握することで、より現実的なキャリアプランを立てることができるでしょう。

逆に年収が上がりやすい業界（不動産やIT業界の例）

年収が上がりやすい業界の特徴について、その代表的な例を交えながら解説いたします。

まず年収水準が高く上昇しやすい業界の特徴として、取り扱う金額の規模が挙げられます。典型的な例として金融業界や不動産業界があります。

今、住んでいる家も不動産に値するため誰もが馴染みのある不動産業界では、都内のファミリー向けマンションが5000万円を超え、1億円という価格が一般的になってきている現状があります。このように取り扱う金額が大きい業界では、必然的に従業員の給与水準も高くなる傾向にあります。

次に、IT業界の特徴と可能性について見ていきましょう。確かに専門知識は必要となりますが、ウェブアプリケーションやEコマース、メディアサイトなどのビジネスモデルには大きな可能性が秘められています。

その理由の一つは、従業員が直接作業をしていない時間帯でもシステムが稼働し続けることにあります。

筆者自身のEコマース事業（AmazonやZOZOに代表される通販サイト）の経験から言えば、土日に会社が休業していてもウェブサイトを通じて注文は継続的に入ってきます。

月曜日に出荷作業を行えばよいため、実際の労働時間と売上が必ずしも比例しない仕組みが構築できています。これは、一対一のサービス提供ではなく、一対多数の取引が可能となる「てこの原理」が働いているためです。

このように、IT業界ではシステムによる自動化や仕組み化が可能で、人的リソースの制約を超えた事業展開ができます。そのため、事業が成功した際の収益性は非常に高くなる可能性があり結果として従業員の年収も上がりやすい傾向にあります。

つまり、年収が上がりやすい業界の共通点は、取引規模の大きさやシステム化による効率的な収益構造にあるといえます。

年収交渉は上司にすべし　今の会社で働き続ける場合

年収アップについて、今の会社でキャリアを継続したい場合の具体的な方策を解説していきます。

これまで転職による年収アップの可能性について説明してきましたが、現在の仕事に強い愛着があり「できれば同じ会社で頑張りたい！」という方も多いはずです。

筆者自身、当初2-3年で退職するつもりが、仕事への思い入れから6年近く同じ会社に勤めた経験があります。このような場合、最初に取るべき行動は直属の上司への相談です。

年収交渉自体が珍しいものではなくなっている

筆者が管理職として経験したところ、部下からの給与交渉は決して珍しいものではありませんでした。現代は企業の半数以上が人手不足に直面しており、特に若手人材の確保が困難な状況です。

少子高齢化の影響で、この傾向は更に顕著になっています。働き方改革という言葉に象徴されるように、従業員が比較的強い立場にある時代といわれている背景もあるのでしょう。

以前の世代では考えられなかった給与交渉ですが、現在の20-30代にとっては、それほど特異なことではなくなっています。

親世代では「給与交渉などもってのほか」という雰囲気があったのに対し、現代では状況が大きく変化しています。そのため、適切な形での給与交渉はむしろ積極的に行うべきだと考えています。

年収を上げたいという意思表示が何より効果的

給与交渉が必ずしも即座の昇給につながるわけではありません。むしろ、上がらないケースの方が多いかもしれません。しかし年収アップへの意欲を示すこと自体に大きな意味があります。

現代では、積極的に出世や昇給を望む人材が減少傾向にある中、そういった意欲を示す社員はポジションの空きが出た際に優先的に検討される可能性が高くなります。

重要なのは、単に「給与を上げてほしい」という要望は避けるべきということです。給与交渉の際は、まず自身の会社への貢献実績と今後の貢献可能性を具体的に示し、その上で待遇改善を要望するという順序を守ることが重要です。

給与制度や役割等級について知るチャンス

さらに、上司との交渉は多くの場合、人事や総務部門へと情報が共有されます。

これらの部門は給与体系や役割等級制度を作る側の人間になるので、詳しい知識を持っており、平均給与データや昇進の基準などの具体的な情報を提供してくれる可能性があります。実際の給与支給や役割等級制度の設計・管理も、これらの部門が担当していることが多いのです。

上司もプレイヤーであり給与体系や役割等級制度の細かい部分までは詳しくない場合が多いので（そこまでの役割が求められてない）、人事部や総務部などのバックオフィス部門との対話が重要になってきます。

このプロセスを通じて自身の今後のキャリアパスや目標設定がより明確になり会社での将来像を描きやすくなります。

必ずしも即座の昇給は実現しないかもしれませんが、少なくとも自身の状況や可能性について、より深い理解と納得感を得ることができるでしょう。

“意識改革” 年収は上げてもらうのではなく上げるもの

最も重要なのは、年収アップに対する考え方です。給与は「会社が上げてくれる」のではなく、「自分自身が上げていく」という自責の意識を持つことが不可欠です。

多くの人が「モチベーション向上のために給与を上げてほしい」という発想を持ちがちですがこれは本末転倒です。給与は、まだ結果を出していない人に会社が先行して支払っているものであり、それがモチベーションになっていないこと自体が問題といえます。

より高い給与を望むのであれば、まず自分自身が会社に貢献することが先決です。その貢献の結果として、会社から評価され、給与アップという形で報われる。この順序を守ることが極めて重要です。順序を間違えると、会社にとっても自分自身にとっても、望ましくない結果につながってしまいます。

そこで具体的なアクションとして、上司に

「どのような貢献をすれば給与アップにつながるのか？」を直接確認することをお勧めします。

上司からは、具体的な役割や目標について明確なアドバイスがもらえるはずです。すべての社員が出世や昇給に意欲的というわけではない中、積極的に意思表示をする人にはそれだけ多くの機会が与えられます。

自分の役割を明確にした上で、確実にそれを遂行していくことが、着実な年収アップへの道筋となるのです。

筆者も給料が上がらない時期があった

年収を上げるなら転職するのが1番、仮に今の会社で年収をあげたい場合は給与の交渉をすべきなんてことを書いていきましたがいかがだったでしょうか？

ここまで偉そうに書いてきた筆者でしたが、筆者も給料が上がらない時期がありました。なんなら下がった時期すらあったくらいです。

役職は順調に上がったのに給料が下がるという不思議な現象でした笑

上記の記事や当記事でも触れていますが、会社の業績不振もあり、そもそも社員へ還元できなくなる状態に直面してしまったためです…。本来850万近く年収がもらえる役職にも関わらず、実際は600万程度とかなり差異がありました。

幸いにも経営サイドに近い役職にいたため、会社が大変なことは重々理解できたし、仕事にやりがいを感じていたので大きな問題ではなかったものの、”そもそも給料が上がりやすい会社なのか？”を見極める大切さをヒシヒシと感じた実体験です。

どんなに頑張って結果を出したり評価をされても、そもそも業界や会社といった大元が給料が上がりにくい状態であれば、給料は上がらないのです。これが現実だと思います。

だからこそ転職をするのが1番だと当記事では強く推奨をさせていただきました。せっかく努力をするなら、やっぱり正当な評価を下してくれるところですべき、環境が大事なことは言うまでもありません。

この記事を見てくれた1人でも多くの方が、環境について考え直し、正当な評価を受けるための行動のきっかけになれば筆者冥利に尽きます。

最後まで読んでいただきありがとうございました。